キラキラ輝く!美と健康特集

ガセ健康情報が流行する理由を医師の松原英多氏が解説。いつの時代もある事

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1931年生まれの現役ドクターの健康術

`31年、東京都生まれ。医学博士、日本東洋医学専門医、日本温泉気候物理医学会設定医。『おもいッきりテレビ』のホームドクターとして23年にわたりレギュラー出演

現役長寿を果たす医者が心がける健康法とは?

御年88歳にして、
いまだに週5日の診察に加えて、
講演や執筆に精力的に
取り組んでいるという
医師の松原英多氏。

現役長寿ドクターが
考える健康習慣とは?

「以前、日本テレビの『おもいッきりテレビ』で健康情報コーナーを担当していた当時は一日3時間寝られればいいほうでした。テレビに出演したことで講演や執筆の依頼は急増。当然、診療の準備もあったので、別に早起きをしたいわけではなかったのですが、何時に寝ても毎朝6時には起床。そんな生活を20年以上にわたって続けていたので、とても自分の健康にまで気を使う余裕はありませんでしたね(笑)」 

そう相好を崩す松原氏だが、
自身の同年代で大病せずに
年を重ねる人の多くに共通点があるという。

「『おしゃれでいること』は大切ですよ。以前、ファッションの専門家の方から『ジーンズはウエスト79㎝が一番、きれいに見える』と聞いたので、今でもそのサイズをはけるようにしています(笑)。見た目に気を配ることは社会性を持ち続け、心身を健やかに保つことに直結するのでバカにできません。ある大学病院の調査では年相応よりも若い服装をしていた高齢者はそうでない同年代よりもコレステロール値が低くなったというデータもあるそうです」 

見た目だけでなく、
心の持ちようにもある傾向がある。

負けず嫌いでいることは健康の秘訣の一つかもしれません。最近では漢方についてよく文献を読んで、情報を仕入れるようにしていますが、理由はこの分野なら若い医者たちとも張り合えるから。最先端の西洋医学だとなかなかそうはいきません(笑)。同じ文献でも繰り返し読むことでこの年になっても新たな発見があるので、読書を続けるのは楽しいですよ」 

これまで200冊を超える書籍を
出版してきた松原氏だが、
年を重ねてもなお、
インプットもアウトプットも怠ることはない。

「執筆の依頼をいただけるうちは書き続けたいですね。ずっと書き続けていればたまにヒットする本も出てくれる(笑)。やることがなくなると急に人は老けるので、必要とされているうちはまだまだ現役でいるつもりです」 

自らが必要とされる居場所を
保ち続けることこそ、
大きな効果を発揮する健康法の一つのようだ。

なぜニセ健康法ははやるのか?

ここまで紹介してきたように
効果が怪しい、または根拠に
乏しい健康法は決して少なくない。

ニセ健康法の先駆けともいえるぶら下がり健康器具。
ブームから40年以上たった今でも
類似品が出回るなどしぶとく生き残っている。

それでは、なぜそんな誤った
情報が広がってしまうのか。

前出の岡田氏は次のように解説する。

「ごく一部には善意から情報を発信している人もいるかもしれませんが、ニセ健康法をひも解けば、その多くが経済的に得をする人たちがいるからです。そもそも医学的な裏付けのない健康法がはやるのは今に始まったことではありません。例えば、かつて大ブームを起こした『ぶら下がり健康器』。物干し竿のような装置が各家庭に置かれるほどの騒ぎでしたが、あれもエビデンスもないまま流行。結果的に体への負担も大きく、一気に廃れましたが、手を替え品を替え歴史が繰り返されているだけにすぎません」 

氾濫するニセ情報に対して自衛する手段はあるのか? 

医者や研究者の発言であってもすべてを信用するのは危険です。例えば、以前、酵素サプリメントの本が話題になったのですが、そもそもその効果をメディアで語っていた人が実はその酵素の製造に関わっていて、すべては製品を売るためのポジショントークでした。ネットやSNSがいくら普及しようと状況は大きく変わらずで、真偽不明の情報の独り歩きは止まりません

 利己的な発言をする‶共犯者″は
何も医者やメーカーだけでない。

「国民がほどほどに不健康で、常に健康になりたいという状態が一番。都合のいい人たちがあまりに多すぎることが元凶と言えます」

と前出の歯科医・長尾氏も指摘する。

「病気がなくなれば仕事がなくなる病院や製薬会社、広告費が欲しいメディアはもちろんのこと、医療費が増え、健康関連産業が大きくなればなるほど自らの発言力を増せる厚生労働省もいわばグル。健康に関する関心が高まることで新たな利権が生まれる構造のため、本気で国民に健康になってほしいわけではないことは忘れてはいけません。薬事法などのルールは存在しますが、その隙間をぬって、今後も似たようなニセ健康法ブームは起こる可能性が高いです」

本来であれば、
監視する立場もまったく機能していない以上、
正しい情報(エビデンス)を主体的に集め自衛するほかない

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